離職率改善に向けて、社長に必要なマインド４選＜その２＞

小林が離職率改善に向けて仕事をするなかで、「こんな社長トップでは離職率が改善されない」、「社長の信頼が得られないことで社員が離れて行く」と感じることが多々あります。今回は、離職率を改善するために、社長などトップに立つ人材に必要なマインド４つについてお伝えします。

２回目である今回は、「決めたことに対しての結果は、社長が責任を取ることが必要」であるという内容についてです。

「社長がビジョンを決定し、その結果に責任を持つ」

第１回目で、社長が企業のビジョンやゴール設定をするべき、という内容についてお伝えさせていただきました。社長自身が企業のビジョン、ゴール設定をすることはもちろん大切ですが、それだけではありません。

決めたことを企業全体で実行し、いずれ何らかの形で結果が現れることになります。その結果に責任を持つことも重要です。

とくに、会議などで社長の合意や承認を得た内容にこそ社長が責任を持つべきだといえます。社長のなかには「最初からうまくいかないと思っていたんだよ」、「途中から厳しかったよね」など思うような結果がでなかった場合にマイナスな発言をして部下に結果を押し付けてしまう人もいます。

「みんなで決めたことだから、みんなの責任だよ」という社長も望ましい姿勢ではないといえるでしょう。

社長という立場である以上、最終的な結果に責任を持ち、最後の責任を取ることが社長としての最大の役目であるといえます。それがどんな結果であっても、思うような結果が出ていなくてもです。

ただし、結果が出た場面でも部下へフィードバックを行ったり、次に繋げるような会話を行うことは次回の仕事のためにも良い方向へ進むこともあります。思うような結果でなかった場合にも、次にどう活かすのか、何を改善するのかを部下と話し合ってみましょう。

社長が最終的な結果を取る姿勢を会社で見せることで、部下もさまざまなことに挑戦しやすくなり、社長に対しての信頼も強くなっていくでしょう。

次回は、責任転嫁してしまう社長ではなく、「事業に対して、自分の価値基準、過去の成功体験を持ち込まないこと」についてお伝えします。

自分の会社での立ち回り方や姿勢が正しいかどうか、ぜひ見直し改善するきっかけにしてくださいね。