辞めた職員を悪く言う社長に信頼はあるのか？

離職率改善コンサルタントとして介護業界での離職率改善に取り組んでいる小林武尊（こばやし　たける）。小林が介護職の現場で仕事をするなかで、離職率改善のキーパーソンは社長などトップにあると考えています。

離職率改善をしたいと考えながらも実現できない会社やチームにありがちな、こんなトップの行動は見直すべきという４選を４記事にわたって紹介しています。今回はその第４回目です。

退職した人を悪く言う社長って？

辞めた職員のことを延々と話題に上げる人、いますよね。
それがとくに社長などトップに立つ立場の人で、しかもその話題が悪口になっていたとしたら、それを聞かされている職員たちはどう思うでしょうか。

辞めた人のことが気になって話題にしたり、仕事の面で認めているところがあったからこそ悔しくて悪口を話すことで消化しているのかもしれませんが、結局のところ、辞めた人はすでに辞めてしまっているのであって、戻ってくるわけではありません。

現在もその職場で働いている職員たちがその話を聞いて良い気分になることはまずありません。社長が言っていることだからと辞めた人の悪口に同意せざるを得ない状況にもなってしまいます。

今回のシリーズ第２回目でも、部下の悪口を言うトップの人について取り上げましたが、結局辞めた職員に対しても悪く言いたくなる人というのは、どんな状況であれ他人のことを批判的に見ることしかできず、他人を下げることで自分を保つしかできないのでしょう。

しかし、もともと社長は孤独な職業です。他人からの同意を求めたい気持ちもあるかもしれませんが、ナンセンスです。とくにそれが他者を悪く言う内容なのであればなおさらです。類は類を呼ぶとでも言うのか、こういう態度を取るトップには似たような人しか集まって来ず、指摘してくれる人もなかなか現れません。

この記事を読んで、もしかして自分かもしれないと思った人は、まずは考え方を変えましょう。考え方を変え、行動を変えるだけで会社やチーム全体が前向きになり、良い雰囲気づくりができるようになります。

４記事にわたって、「離職率改善に向けてこんなトップはヤバい」４つのポイントをお伝えしてきました。

もちろんこれは社長など会社やチームのトップに立つ人だけではなく、部下や後輩を持つ全ての働く人にも当てはまる内容といえます。読んでいただいてわかるように、考え方や心がけを変えるだけで、改善できる内容も大いにあります。

社長が会社全体からの信頼を得て、職員がそれぞれの力を十分に発揮できるようになることは、会社の成長や利益にもつながります。まずはトップからお手本になるような姿勢を見せられると良いですね。