福祉介護専門のWEBマーケティング
私たちが提供するデジタルマーケティング支援は、ニーズに沿った適切な施策を実行し、企業と顧客、未来の求職者とのリレーションを深め継続的な成果創出をサポートする伴走型サービスです。マーケティング課題を素早く解決いたします。
初歩的課題から深度のある課題まであらゆるマーケティング上のお悩みに寄り添い支援いたします。
お客様やお問合せを増やしたいが何をすれば良いか分からない
現状施策では効果があるのかが不明
新たな施策を検討しているが、企業やブランドイメージを考えて足踏み状態
ホームページやSNSを通じて、自社の理念に共感した採用に繋げたい
KPI自体が曖昧な状態でマーケティング運用がなされてしまっている
調査・分析実行し課題の抽出から戦略立案、施策運用まで
精度の高いコンサルティングサービスを提供いたします。
コンサルティング・制作・開発・運用領域の戦略から実務までの幅広い業務を専門化し目標達成に向けた高度なサービスを提供いたします。
戦略の策定 | 施策の立案 | 施策の実行 | ||
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戦略コンサルに依頼 | ◯ | × | × | 視座の高い提案を受けることが可能だが、具体的な施策への落とし込みが弱い |
代理店や制作会社、 ツール会社に依頼 |
× | × | ◯ | 各社のサービスありきの提案となり、目標達成に向けて最適な打ち手かがわからない |
ジャパン・スタンダードに依頼 | ◯ | ◯ | ◯ | 戦略から施策立案までを一気通貫で担える |
マーケティングにおける各課題に対してKPI設計を含む上流工程から施策の実行・運用の支援まで、ご予算に合わせて柔軟なプランで対応いたします。
・メール、お電話、チャット、
Web会議でのご質問
・相談対応
・社内打合せへの参加
・定例会の実施
・アクセスログ分析定期レポート
・改善施策のご提案
・KPI設計
・現状課題抽出
・年間施策計画案
・運用フェーズの伴走支援(制作対応含む)
企業が成⻑するためには社員一人ひとりの成⻑が必要不可欠です。
ジャパンスタンダードでは社員が成⻑できる環境(組織)をつくるために徹底したヒアリング、リサーチを行い、それをもとにして企業の抱える問題やその原因を分析し、課題解決のための最適な教育プログラムをご提案します。
企業戦略において、企業間競争を優位にし、先駆けるために必要なこと
それは、いち早く若手人材を戦力化すること。
ジャパンスタンダードの早期戦力化プログラムでは、早期期戦力化を推進し、ビジネス社会で育つベースづくりをお手伝いします。
早期戦力化プログラムでは、入社後、業務遂行に必要な知識や技能の習得がスムーズになされるために、そのベースとなる「ビジネス社会のルールやマナー」「自己成⻑意欲」「コミュニケーションの基礎」を身につけ、早期戦力化に向けたプログラムです。
これらの呟きは、殆どの場合がセルフトーク(心の中の声)でなされるため、同僚や上司が気付かないうちにマイナス思考サイクルに陥り、気付いた時には、離職や伸び悩みという事態を招きかねません。
問題を抱える組織は、コミュニケーション・サイクルがどこかで断絶しています。ディスコミュニケーション状態の組織は社内の雰囲気が暗く、活気がありません。また、社員の士気が下がり、タイムリーな「報告→連絡→相談」が行なわれず、お客さまへの対応が遅れたり、ミスが隠蔽されたり、大きなトラブルに発展しやすい危険性をもはらんでいます。
組織活性化プログラムは、円滑なコミュニケーション・サイクルをサポートします。
flow
「円滑なコミュニケーション・サイクル」を構築するためのフロー
個の活性化、成⻑。これは組織が成⻑を続けるための前提ですが、個の力に依存した組織はバラバラで組織としてのシナジー効果を最大限に発揮することはできません。
また、成⻑が停滞している企業では、トップは「うちの社員は言われたことしかやらない」「自発的な言動が見受けられない」社員からは、「トップが何を考えているのかよくわからない」「会社の方向性が見えない」という声がよく聞かれます。これらは、ビジョンを共有していないこと、ビジョンがあってもその企業の実態に即していないことに起因します。
ジャパンスタンダードは、社員主導の「プロジェクト型」トップ主導の「コーチング型」など、企業の実状に応じたビジョン策定プログラムをご提案します。
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「円滑なコミュニケーション・サイクル」を構築するためのフロー
「企業は人なり。組織は人の組み合わせなり」企業の成⻑は、個の成⻑なしには考えられません。
若手社員には若手社員の、中堅社員には中堅社員の、管理職には管理職の、「らしさ」が求められます。
つまり、役職ごとに求められる一般的な役割を認識する必要があります。と同時に「その企業ならでは」も求められます。階層別研修では、「らしさ」と「ならでは」を融合したきめ細かい研修プログラムをご提案します。
また、役割認識ができていても、その役割を発揮していく上で必要なスキルや技能が不足していては成果はあがりません。課題別研修では、課題解決の武器となるさまざまな研修プログラムをご提案します。
2025年度末に必要な介護人材数は約245万人と推測されており、厚生労働省が調査した「一般職業紹介状況(令和2年11月)について」では介護サービス職の有効求人倍率3.88%倍と例年に続き高い水準を示しています。
介護職員が退職する理由の1位は職場の人間関係に問題があったた(25%)、2位は法人の理念や運営の在り方に
不満があったため(23%)という結果でした。合計値が48%を占めています。
人材不足が深刻化する中で、紹介会社や派遣会社に依存してしまっている施設が2020年時点で14.3%と派遣会
社や紹介会社からするとかなり大きな規模と言えます。
生産性向上に寄与するIT・ICTを活用しきれていない(知らない・怪しいものである)
見直しが行われていないルーティンワークを行なっているため、適正化できていない
マニュアルや従業員育成に係る書類や仕組みが整っていない。
リーダーや管理職のマネジメント・キャリアアップ制度がなく仕事の付加価値が確立していない
人材育成の仕組みが整っていないため、次期リーダー候補や管理者候補がいない
会社を俯瞰的に見ることができておらず、常識に囚われてしまっているため、人材損失に係るリスクヘッジができていない。
結果的に人材定着率が下がり、業務過多の影響で顧客満足度が低下。
業績悪化に繋がリます。
人には能力の差にかかわらず、誤解や錯覚、勘違いがあります。
上司が己の非を認めず部下を責めるのではなく、お互いが人間として尊重し合い、必要なのは本音の対話です。
表面的な売上を伸ばすだけでなく、社員と社会の幸福を高めます。
企業それぞれにある課題は、根本から解決しない限り同じ根っこの問題は起こり続けます。社会に必要とされ続けるための課題解決を図ります。
ただの集団ではなく、社員同士が相互に高め合える本物の組織「チーム」を目指します。会社だけのつながり、お金のつながりではなく、心でつながり合える人間関係を構築し、人を伸ばします。